従業員の勤労意欲を高めるには、昇給とともに賃金以外の要素がかかせません。この賃金以外の報酬を福利厚生といいます。働き方や仕事に対する考え方の多様性に伴って、従来からある固定的な制度だけに限らなくなっています。福利厚生には法定と法定外の2種類ありますが、健康保険や雇用保険あるいは厚生年金の加入など法定されるものは、企業が提供する福利厚生と今さら認識する従業員は少ないでしょう。
それだけ当然の制度であり、この制度があるから企業に属することへの幸せを感じることは多くありません。むしろ法定外の制度こそが重要であり、従業員にとって他社との違いを感じられる点です。法定外の制度には、人間ドックの費用の一部助成や育児介護の短時間労働制度など、企業独自に働きやすさを追求した制度がさまざまあります。ただし、企業が新たに考えていくには人やモノ、時間など限界があるため福利厚生サービスを活用するのが効果的です。
外部サービスを活用すれば、たとえば宿泊施設を格安で利用できるようにしたいとき企業が個別に契約する必要がありません。企業は外部サービスの活用で、時間が節約できます。従業員はさまざまなサービスの中から、自分が利用したいものを選択できるので利便性も向上しますし、リフレッシュする機会が増えるでしょう。従業員が快適に福利厚生を活用できれば、企業への帰属意識や勤労意欲も向上するので、企業のメリットは少なくありません。