近年、福利厚生の一環として様々な施設を割引価格で利用できるようになる福利厚生サービスに加入している企業が増えています。企業が福利厚生サービスに加入するのは、従業員の満足度を上げて離職されないようにし、人材確保や従業員の心身の健康を増進するためです。こうしたサービスでは提携先がたくさんありますので、自社で手配するよりも簡単に多くの提携先を利用できるようになります。このような便利な仕組みがあるのにも関わらず、実際社員にはあまり利用されていないということも問題になります。
原因にはいくつかありますが、社員に周知されていなかったり、手続きが面倒だと思われているのが原因です。毎月社員の人数分の費用が発生していますが、利用する側は費用を負担する必要はありません。例えば旅行に行くとき、社外の人の分もまとめて取ってしまえばかなりの割引率になることもあり、企業が負担している金額以上に得をすることになります。移動するときの交通費や宿泊施設、旅行先での観光地への入場料など割引になりそうなものはたくさんありますので、遠出をするときなどは一度サイトを見て、割引対象になるものがないかチェックしてみるのも良いでしょう。
加入しているサービスによってはパソコンやスマホで簡単に利用申請ができるものも多いのですが、中には時間がかかるものもありますので、ある程度余裕をもって申し込みをするとよいです。企業側にも利用率が上がると従業員の満足度があがり、魅力的な職場環境となっていくメリットがあります。